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ライブ、フェス、大規模イベント、三密OKのブルーゾーン構想が一番安全な理由

 

 先日の記事はすでに感染が広がっていて、ブルーゾーン構想が不要かなと思って計算してみたのですが、やっぱり、今のまま2,3年は変わりそうもなかったのでブルーゾーン構想の考えを進めてみます。

 

molove.hatenablog.com


 

ブルーゾーン構想の最大の目的は

重症化リスクの少ない人を優先的に感染させて、集団免疫をできるだけ早期に形成し、感染による死亡率と、経済的損失からの自殺による死亡率を最大限抑制しようというものです。

 

ここでは大型ブルーゾーン構想の手順をも少し細かく説明します。

 molove.hatenablog.com

 

 

尚、実行に移せるのは、ソフトバンク、三菱地所、森ビル、三井不動産、リクルート、HIS、オリエンタルランド、USJなどになります。

 

福岡を例に出して説明すると、

マークイズ、Paypayドーム、ZEPP Fukuokaブロックを契約者以外入れないようにします。

合わせて重傷者用の病院、域内用の警察、消防署の確保をします。この三つは条件を満たした人を無料で招待します。警察は交番を中に作ってもらいます。消防署は火事の時に来てもらう約束を取り付けておくだけでよいです。病院はそれでも出てしまった重症者用です。合わせて、外部のコロナ患者を診る専門病院としてもいいでしょう。

 

次に宿泊施設とテレワークで働くスペースを確保します。ホテルとどうせ使わない福岡展示場とかでもいいでしょう。これらを専用のバスでつなぎます。コロナで閉館している体育館やスポーツ施設も入れるといいでしょう。

 

まずは40歳以下の喫煙歴、基礎疾患のない人で、かつ、ツベルクリン反応が認められて、それが強すぎない人だけが入れるようにします(BCGの効果があって、かつあり過ぎない人)。次の募集から年齢を上げていったりします。

仮に第1弾で1万人を募集するとします。今の日本の公式コロナ陽性者数程度です。人数は減らしても、各地に分散させてもいいです。

 

この人たちを内部でマスク禁止、三密推奨で自由に経済活動させます。ZEPP Fukuokaでは毎日ライブをします。

 

R=2.5、つまり、一人が2.5人に感染させるくらいだと、初日にコロナ患者が2,3人いると、ほぼ1週間から10日で1万人くらいに感染することになります(実際は集団免疫効果で半分程度で止まります)。

 

 

honkawa2.sakura.ne.jp

重症者は喫煙者込みの一般データで10代から40代だと8/1773人ですから、喫煙者や基礎疾患がないと5人以下に抑えられると予想できます。たぶん、1万人中数人でしょう。しかも、熊本の女性の例からもほぼ回復します。そういうリスクに承諾してもらって1万人に入植してもらいます。

感染が確認できて、2週間以後PCRで陰性化が2回確認出来たら、外に出られるようにします(今と同じ基準です)。

 

入植に2か月20万円、PCRの検査は自費で1回5000円、ホテル代、食事代、ライブ代は別。

感染後1年間該当商業施設運動施設は出入り自由。2回目以降は入植費10万円。外部の感染者は感染してから1年以内なら年間2万円でいつでも入れるようにしてもいいでしょう。

これだけで2カ月で20億の売り上げになります。

つまり、年間100億円ビジネスです。

 

需要があるか?といえば、十分あるでしょう。ライブは演奏者と2mの距離をキープしておこなって、ステージサイドと客席サイドでスタッフを分けて運営すれば大丈夫です。

ドームではジャニーズに公演を行ってもらえば、女性も十分集まります。入植者はスタンドからの観賞のみで演者とスタッフはアリーナのみで活動してもらいます。

 

東京なら、お台場のDivercityをつかえば、ZEPP DivercityもZEPP Tokyoも使えるでしょう。大規模イベントはUltraのように目の前の広場ですればいいわけです。

 

最初の1週間で積極的に飲み会を開けば、10日ほどで半分くらいの人に感染しますから、実はその状態は集団免疫ができているわけです。しかも、感染者がだれか途中からわかってくるので、以下の三つに分かれます。

 

A) すでに感染して人に感染させる可能性のある人(発症後10日以内)

B) すでに感染して人に感染させる可能性が低い人(発症後10日以上)

C) まだ感染しているかよくわからない人

 

Cの人とAの人の飲み会を組むことで感染率は上げられます。

C10人にA1人だとC10人が感染するリスクがありますが、C3人B7人にA1人だと感染するリスクがあるのはC3人だけです。だれが感染しているかわからない一般社会において、AがCに感染させるリスクが大幅に減った状態を集団免疫ができていると表現しています。

 

つまり、AとCのマッチングイベントに参加しない場合、域内は集団免疫ができている安全な地域としてもみることができます。

 

このように2カ月ごとに域内で感染させて他人にうつさない人を数千人ごと作り出して世に送ることで一般社会も集団免疫が最速でできてくるわけです。しかも、域内は元の制限自粛のない自由経済です。規模や商業圏を拡大していくことで、年間500億円ビジネスとかにもできるチャンスがあります。